XMの口座有効化手順と必要な書類について解説

XMにおいて口座の有効化とは、身分証明と住所証明を提出し本人確認を終えることです。3000円の口座開設ボーナスの受け取り期限もあるため、口座開設後はなるべく早く書類を提出しましょう。

必要な書類

身分証明と住所証明の2つが必要となります。また、これらは別々の書類である必要があります。なおXMでは日本語の書類のまま、スキャンしたものかスマホのカメラで撮ったものでも鮮明であればOKです。

まず身分証明として認められるのは、公的な書類で写真が付いているものとなります。パスポート、運転免許証、住民基本台帳カードなどがOKです。これらは有効期限内である必要があります。

住所証明として認められるのは、公共料金の請求書や住民票の写しとなります。XMでは住所証明に健康保険証と免許証(例:パスポート+免許)も認められます。公共料金の請求書の場合は過去6ヶ月以内のものに限ります。

これ以外にも、銀行が発行する住所が記載されている残高証明書やレファレンスレターでもOKです。上記の書類が用意できない場合はどういう書類なら用意できるかを明記してサポートに相談してみましょう。

書類をアップロード

まずは会員ページへログインをします。 口座が有効化されていない場合、ログイン直後に「今すぐ口座を有効化する」という表示が出ますのでこれをクリックするか、上のメニューの「書類のアップロード」をクリックしてください。

なお、過去に有効化済みの口座があれば、追加口座を作成した場合再度書類をアップロードする必要はありません。自動で有効化されない場合はサポートに問い合わせてみましょう。

XM会員ページ口座の有効化

アップロード画面が表示されたら、それぞれパソコンもしくはスマホからアップロードを行ってください。

XM書類のアップロード

アップロードが済むと画像のように「書類アップロード済み」と表示されます。

XM書類アップロード済み

同時に登録メールアドレス宛にもお知らせが届きます。

XM書類アップロード成功メール

アップロードした書類はXMにより手動で確認がされ、問題がなければ承認のメールを受け取ることになります。この時点では承認されていないので注意しましょう。承認作業は24時間以内(営業時間内)には終了するため、万が一返答が遅いようであれば問い合わせてみましょう。

もし書類のアップロードを間違えた場合や別の書類を要求された場合は同じ手順で再アップロードをしてください。アップロード作業は何回でも可能です。

口座の有効化完了

アップロードした書類が承認されると、登録メールアドレス宛に「口座有効化および顧客区分のお知らせ」というメールが届きます。これで有効化は完了となります。

顧客区分とリテール顧客とは

お客様は、Investment Services and Activities Regulated Markets Law 144(I)/2007およびそこで発行された関係指令に従い、「リテール顧客」として区分されています。
この区分は、お客様の取引に関する知識と経験について、登録過程で提出された情報を元になされています。
お客様には、「プロ顧客」または「適格取引先」という、異なる区分を要求する権利があります旨、ご承知おきください。
顧客区分に関する詳しい情報は、下記リンク(英文)をご参照ください。
http://www.xm.com/assets/pdf/docs/XM_Client-Categorisation.pdf

という文があります。これはXM利用者全員がカテゴリ分けされるのですが、個人の方はほぼ「リテール顧客」になります。スプレッドの広さやボーナスの受け取りなどには一切影響はありません。

リテール顧客以外は、認可された機関投資家や法人などが当てはまり、そうでなければ例え1000万円や2000万円を入金してもリテール顧客となります。

普通は顧客区分を気にする必要はありません。法律で顧客に伝える必要があるだけです。

個人情報に変更があった場合など

引っ越して住所に変更があったなどの場合はすぐに最新の書類をアップロードしましょう。

様々な理由により今後もXMから書類のアップロードを要求される場合があります。顧客情報の把握は法律で定められているため、特に出金の際に問題を起こしたくなければしっかりと応じてください。

有効化が終わった後にすること

口座が有効化されるとついに3000円ボーナスを受け取ることができます。手続きは簡単で、入金せずに取引をスタートすることができるので是非試してみましょう。

XMの口座有効化手順と必要な書類について解説

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メガネくん

30歳チョイのメガネをかけた男性。現在はFXのテクニカルトレードによる投資とビットコイン投資を行っています。今の目標は、自分が投資で儲けることではなく、知識がなくてもできる投資の情報や手段を提供することです。